東北大学大学院理学研究科 物理系 教育高度化教員(教授または准教授)公募

 

東北大学では2027 年度より英語での学部教育を含む新しい教育プログラムの開講を予定しており、このプログラムの開設に携わると共に、英語での学部専門講義を担当し、プログラムの学部生の対応を行う教授または准教授を募集します。

募集人員 教授または准教授・2 名
所属および勤務地 (1) 東北大学大学院理学研究科 物理系3 専攻(物理・地球物理・天文)のいずれか
(2) 東北大学青葉山北キャンパス
業務内容 2027年度より開講する教育プログラムの開設・実施を担当し、2年次の理工系共通科目(量子論、統計物理学、相対論)、3、4年次の物理系共通科目(物理数学、電磁気学、量子力学、統計力学、流体力学、弾性力学)および物理学、天文物理学、地球物理学の専門科目(専門に応じて、物理:素粒子原子核物理学、物性物理学、地球物理:固体地球物理学、流体地球物理学、太陽惑星空間物理学、天文:天文学、天体物理学)から年間5科目程度(各科目は半年間開講)の英語での講義を担当する(科目名は仮称)。エフォートの半分程度は所属専攻において自身の研究を推進する。研究費への応募や大学院生の指導(所属専攻との調整による)も可能である。
任期 着任時より5年間の有期雇用、あるいはこれまでの経験により任期無し可能性あり(定年:満65 歳)。有期雇用の場合、採用後4年目の終了時点までに、勤務実績・状況により、教育プログラムへの貢献が十分に見込まれる場合、評価・審査に基づき、任期無し雇用への移行の可能性あり。
給与、諸手当、社会保険
  • (1) 年俸制(国立大学法人東北大学職員給与規程による)、年俸額は957万円を超えない範囲で東北大学職員給与規程に準ずる。目安として博士学位取得後、研究教育歴を5年有する准教授の場合820万円程度である。
  • (2) 通勤手当、単身赴任手当を支給する場合あり
  • (3) 文部科学省共済組合、雇用保険、労災保険に加入
着任時期 2026年4月1日
勤務時間 専門業務型裁量労働制 (1日に7時間45分労働したものとみなす)
休日 土曜日、日曜日、国民の祝日に関する法律に定める祝日、年末年始 (12月29日から翌年1月3日まで)、その他(年次有給休暇、特別休暇)
試用期間 採用された日から6か月間
応募資格
  • (1) 学歴:博士の学位を有しているか、または着任時までに取得見込みであること。
  • (2) その他:英語による物理学分野の学部専門教育ができること。日本語の能力は基本的に問わないが、簡単な日常会話ができることが望ましい。
提出書類
  • (1) 履歴書(本学様式を利用のこと)
  • (2) 業績リスト(論文、学会発表、受賞歴、外部資金)
  • (3) 主要論文3編以内とその概要(応募者の貢献がわかるように記述)
  • (4) これまでの研究および教育の概要 (A4 2ページ程度まで)
  • (5) 教育および研究の抱負 (A4 2ページ程度まで、所属を希望する専攻を明記すると共に業務内容を参照して担当可能な講義についても記載すること)
  • (6) 応募する職種 (教授、准教授、教授および准教授の両方)
  • (7) 推薦書または意見書 1 通 (別送)
公募締切

2025年10月30日(木)

選考方法 書類選考の後、英語での模擬講義を含む面接選考を行う。
応募方法・問合せ先

原則として、電子メールによる。

  • (1) 応募書類はpdf 形式で作成の上、下記の宛先に電子メールで送信し、受信確認の返信を受け取ること。
  • 電子メールのsubject 欄には「教育高度化教員応募書類」と記すこと。
    推薦書または意見書も同様にpdf 形式とし、推薦者または意見者が直接下記の書類送付先アドレスにメールで送付すること。Subject 欄は「教育高度化教員推薦書(応募者氏名)」と記すこと。
    応募書類および推薦書は英文も可とする。

  • (2) 書類送付先
  • 公募書類提出用 koubo@epx.phys.tohoku.ac.jp

  • (3) 問い合わせ先 (所属を希望する各専攻の専攻長に問い合わせのこと)
  • 物理学 市川温子 atsuko.ichikawa.c6@tohoku.ac.jp 022-795-6730
    地球物理学 加藤雄人 yuto.katoh@tohoku.ac.jp 022-795-6516
    天文学 秋山正幸 masayuki.akiyama.e7@tohoku.ac.jp 022-795-6511

その他
  • (1) 取得した個人情報は本人事選考以外の目的には利用しません。
  • (2) 東北大学では男女共同参画を積極的に推進しています。両立支援などについて詳しくは DEI 推進センターのホームページをご参照ください。
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